セミナー内容


近年、「静かな退職」が注目を集めています。
離職するわけではないものの、組織への積極的な関与や成長意欲を失った状態は、企業の生産性や人材定着にも影響を及ぼす新たな経営課題となっています。
背景には、従業員の価値観の多様化や働くことへの意識の変化があり、企業にはこれまで以上に従業員との関係性を深める取り組みが求められています。

本セミナーでは、福利厚生研究の第一人者であり山梨大学名誉教授、福利厚生戦略研究所 代表である西久保氏をお招きし、「静かな退職」の実態や発生要因、企業への影響について解説いただきます。さらに、従業員エンゲージメントの向上や人材定着に向けて企業が取り組むべき施策について考察するとともに、その有効な打ち手の一つとして、福利厚生が果たす役割についてもご紹介します。

ぜひご参加いただき、「静かな退職」への理解を深めるとともに、人材定着や従業員エンゲージメント向上に向けた施策検討にお役立てください。

こんな方におすすめです

  • ・離職率は高くないものの、組織の活気や一体感に課題を感じている方
  • ・人材定着や離職防止に向けた新たな施策を検討している方
  • ・賃上げ以外で従業員満足度や帰属意識を高める方法を知りたい方
  • ・価値観が多様化する中で、従業員との向き合い方を見直したい方

開催概要

開催日時 2026年11月19日(木)14:00~15:00
※10分前よりウェビナールームへの入室可能
実施方法 Zoomウェビナーにて実施

申込完了メールにて視聴用URLをお送りいたします。
※しばらく経っても申込完了メールが届かない場合はメールアドレスが誤って いる可能性がありますので再度お申し込みください。
プログラム 13:50 入室開始

14:00 開会

14:05 第一部:人的資本経営における福利厚生の有効性
            ~求められる「静かな退職」への対応~
    山梨大学 名誉教授/福利厚生戦略研究所 代表
    西久保 浩二 氏
    
14:45 第二部:人材定着につながる福利厚生のあり方
    株式会社ベネフィット・ワン
    営業本部 ソリューション営業部
    フィールドセールスグループ 統括グループ長
    宇野 浩規
      
14:50 質疑応答

15:00 閉会

※講義タイトルは変更となる場合がございます。
 内容自体の変更はございません。

主催:株式会社ベネフィット・ワン
参加費 無料
視聴に関する注意事項 ※お客様のインターネット回線や通信環境により、映像・音声が乱れる場合がございます。
あらかじめご了承のうえ、お申し込みください。
その他注意事項 ※予告なく時間変更がある場合がございます。
※同業他社のご参加はお断りしておりますので、ご了承ください。


登壇者のご紹介



西久保 浩二 氏
山梨大学 名誉教授  
福利厚生戦略研究所 代表
わが国の福利厚生研究の第一人者。神戸大学卒業後、大手生命保険会社勤務する傍ら筑波大学大学院修士・博士課程で学ぶ。
東京大学社会科学研究所、客員准教授等を経て、2006年山梨大学教授に就任。現在、山梨大学名誉教授。

一貫して福利厚生、両立問題に関する実証、理論研究に従事。理論・実証分析に基づき独自の視点から発信を行っている。公職として「国家公務員の福利厚生のあり方に関する研究会(総務省)」座長。
「福利厚生表彰・認証制度」審査委員長(現在)、「ワーキングケアラー研究に関する研究会(内閣府)」委員(現在)など多数を歴任。
代表的著作は『戦略的福利厚生』三部作(日本労務学会 学会賞)、『介護クライシス』等。近著として2024年9月に『戦略的福利厚生の進化 コロナ禍の衝撃、そして人的資本経営への途(単著)』(日本生産性本部)を発刊。
2024年4月、福利厚生戦略研究所を設立。


宇野 浩規
株式会社ベネフィット・ワン
営業本部 ソリューション営業部 フィールドセールスグループ 統括グループ長
2002年大手総合人材サービス会社にて派遣・BPOを中心に全国各地で営業責任者として採用支援、様々な人事課題の解決に取り組む。
2022年ベネフィット・ワンに入社し営業開発を担当。2024年に第一生命保険株式会社へ出向し、福利厚生営業の全体推進を担う。現在は大企業から中小企業のお客様とともに最適な福利厚生の導入支援に従事。

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ベネフィット・ステーションとは?

ベネフィット・ステーションは、従業員満足度を向上し、健康経営やスキルアップを促進する総合型福利厚生サービスです。

グルメ・レジャー・ショッピング・スポーツ・旅だけでなくeラーニングなどの学習コンテンツ、育児・介護・健康・引っ越しなどライフイベントに関わるものまで、140万件と幅広いメニューを取りそろえています。
健康経営度調査票で対応いただける項目もあり、健康管理から健康施策についても福利厚生でサポートいたします。